Ｓ＆Ｐ500 月例レポート ― 高まる市場の懸念、好スタートも維持できず (2) ―

●主なポイント

　○2月の市場にバレンタインの華やぎはなく、今後の展開が分からないまま進むブラインドデートのような様相となりました。具体的には、市場はインフレ率の低下ペースに関する予想を見直し、FOMCが利上げを継続する必要性（および0.50％の利上げの可能性）と、高金利が長期化する可能性を織り込み始めました。Ｓ＆Ｐ500指数 は2月に2.61％下落しました。1月は6.18％の大幅上昇（1月としては4年ぶりの上昇でした）、2022年12月は5.90％の大幅下落で、11月は5.38％上昇でした。これにより、過去3ヵ月では、やはり精彩を欠く2.69％下落、年初来では3.40％上昇となりました。ちなみに、2022年は19.44％下落、2021年は26.89％上昇、2020年は16.26％上昇でした。

　　⇒2月は乱高下が続き、11セクターのうち上昇したのは1セクターだけでした（1月は8セクターが上昇、12月は11セクターすべてが下落、11月は11セクターすべてが上昇）。騰落率が最高（そして唯一の上昇）となったのは情報技術で0.29％上昇し、年初来では9.58％上昇、2021年末の終値からは22.10％下落となりました（2022年に28.91％下落）。騰落率の最低はエネルギーで7.61％下落し、年初来では5.11％下落、2021年末の終値からは50.95％上昇となりました（2022年に59.05％上昇）。

　　⇒2月は値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を大幅に上回りました。値上がり銘柄数は113銘柄（1月は395銘柄）で、そのうち10％以上上昇した銘柄は11銘柄（同179銘柄）、20％以上上昇した銘柄数は1銘柄（同43銘柄）でした。値下がり銘柄数は390銘柄（同107銘柄）で、そのうち10％以上下落した銘柄は56銘柄（同6銘柄）、20％以上下落した銘柄数は4銘柄（同0銘柄）でした。年初来では、依然として値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を上回っており、297銘柄が値上がり（20％以上上昇は41銘柄）、205銘柄が値下がり（20％以上下落は5銘柄）しています。

　　⇒2022年通年では、値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を大幅に上回りました。値上がり銘柄数は139銘柄（10％以上上昇は93銘柄、20％以上上昇は53銘柄）、値下がり銘柄数は363銘柄（10％以上下落は283銘柄、20％以上下落は204銘柄）でした。また、2022年は11セクターのうち10セクターが下落しました（エネルギーが59.05％上昇した一方で、コミュニケーションサービスは40.42％下落し、騰落率の差は99％ポイントとなりました）。

　　⇒市場全体で見ると、Ｓ＆Ｐ500指数の時価総額は2月に8910億ドル減少して33兆2230億ドルとなりました（年初来では1兆900億ドル増）。2022年通年では8兆2240億ドル減少しましたが、コロナ危機前の最高値を記録した2020年2月19日との比較では5兆1590億ドル増加しています。

　○人員削減計画の発表が続いています。パソコン・メーカー大手デル・テクノロジーズ<DELL>は6500人（全従業員の5％相当）、ビデオ会議サービスのズーム・ビデオ・コミュニケーションズ<ZM>は1300人（同15％）の人員削減を実施すると発表しました。エンターテイメント大手のウォルト・ディズニー<DIS>は7000人（同3％）の人員削減を明らかにすると同時に、2023年末までに配当金支払いを再開する計画があることを公表しました（前回の配当金支払いは2019年12月の0.88ドル）。

　○（時価総額で97.1％に相当する）480銘柄が2022年第4四半期の決算発表を終えました。そのうちの323銘柄（67.3％）で営業利益が予想を上回り、476銘柄中311銘柄（65.3％）で売上高が予想を上回りました。売上高は四半期ベースで過去最高を更新する見通しです。

　　⇒2022年第4四半期の営業利益は前期比1.7％減、前年同期比では12.7％減となる見通しです。売上高は過去最高を記録した前期（第3四半期）から2.8％増、前年同期比では8.4％増が見込まれ、過去最高を更新する見通しです。

　　⇒2022年第4四半期の営業利益率は第3四半期の11.28％から低下して10.80％となる見通しです（1993年以降の平均は8.29％、過去最高は2021年第2四半期の13.54％）。

　○Ｓ＆Ｐ500指数の日中ボラティリティ（日中の値幅を安値で除して算出）の2月の平均値は1.31％となり、1月の1.45％から低下しました（12月は1.61％）。年初来では1.38％となりました。また、2022年は1.83％、2021年は0.97％、2020年は1.51％でした。

●利回り、金利、コモディティ

　○米国10年国債利回りは1月末の3.50％から3.93％に上昇して月末を迎えました（2022年末は3.88％、2021年末は1.51％、2020年末は0.92％、2019年末は1.92％、2018年末は2.69％、2017年末は2.41％）。30年国債利回りは1月末の3.63％から3.92％に上昇して取引を終えました（同3.97％、同1.91％、同1.65％、同2.30％、同3.02％、同3.05％）。

　○英ポンドは1月末の1ポンド＝1.2322ドルから1.2029ドルに下落し（同1.2099ドル、同1.3525ドル、同1.3673ドル、同1.3253ドル、同1.2754ドル、同1.3498ドル）、ユーロは1月末の1ユーロ＝1.0868ドルから1.0577ドルに下落しました（同1.0703ドル、同1.1379ドル、同1.2182ドル、同1.1172ドル、同1.1461ドル、同1.2000ドル）。円は1月末の1ドル＝130.13円から136.15円に下落し（同132.21円、同115.08円、同103.24円、同108.76円、同109.58円、同112.68円）、人民元は1月末の1ドル＝6.7547元から6.9334元に下落しました（同6.9683元、同6.3599元、同6.6994元、同6.9633元、同6.8785元、同6.5030元）。

　○2月末の原油価格は2.8％下落し、1月末の1バレル＝79.08ドルから同76.85ドルとなりました（2022年末は同79.35ドル）。米国のガソリン価格（EIAによる全等級）は2月に3.8％下落しました（2月末は1ガロン＝3.457ドル、1月末は同3.594ドル、2022年末は同3.203ドル、2021年末は同3.375ドル）。2020年末から原油価格は58.7％上昇し（2020年末は1バレル＝48.42ドル）、ガソリン価格は50.3％上昇しました（2020年末は1ガロン＝2.330ドル）。

　　⇒2023年1月時点のEIAの報告によると、ガソリン価格の内訳は、55％が原油（2022年12月の58％から下落）、15％が連邦税および州税（2022年12月は16％）、10％が販売・マーケティング費（同18％）、そして20％が精製コストおよび利益（同9％）となっています。

　○金価格は1月末の1トロイオンス＝1943.60ドルから下落し1834.20ドルで1月の取引を終えました（2021年末は1829.80ドル、2020年末は1901.60ドル、2019年末は1520.00ドル、2018年末は1284.70ドル、2017年末は1305.00ドル）。

　○ＶＩＸ恐怖指数は1月末の19.40から20.70に上昇して2月を終えました。月中の最高は23.63、最低は17.06でした（2022年末は21.67、2021年末は17.22、2020年末は22.75、2019年末は13.78、2018年末は16.12）。

　　⇒同指数の2022年の最高は38.89、最低は16.34でした。

　　⇒同指数の2021年の最高は37.51、最低は14.10でした。

　　⇒同指数の2020年の最高は85.47、最低は11.75でした。

●新型コロナウイルスとサル痘

　○新型コロナウイルス関連データ:

　　⇒新型コロナウイルスによる世界全体の累計死者数は、687万人となりました（1月末時点は682万人）。

　○米国は現時点で:

　　⇒新型コロナウイルスの累計感染者数は、1月の1億200万人から増加して1億300万人となりました。

　　⇒米国の新型コロナウイルスによる累計死者数は112万人となりました（1月は110万8000人）。

　　⇒新規感染者数の7日間平均は1月末時点で3万4036人となり、1月末時点の4万6204人から減少しました。新規感染者数の7日間平均は2022年1月11日に141万7493人に達しました。また、死者数の7日間平均は327人に減少しました（1月末時点は521人）。

※「高まる市場の懸念、好スタートも維持できず (3)」へ続く

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