アジア株は全面安　FRBタカ派化に中東情勢緊迫化、原油高インフレ再加速警戒　台湾株大幅安、TSMC成長見通し引き下げ

アジア株は全面安　FRBタカ派化に中東情勢緊迫化、原油高インフレ再加速警戒　台湾株大幅安、TSMC成長見通し引き下げ

東京時間14:01現在
香港ハンセン指数　　 16192.63（-193.24　-1.18%）
中国上海総合指数　 3062.00（-12.23　-0.40%）
台湾加権指数　　　　 19671.13（-630.07　-3.10%）
韓国総合株価指数　 2592.15（-42.55　-1.61%）
豪ＡＳＸ２００指数　　　 7549.30（-92.81　-1.21%）
インドＳＥＮＳＥＸ３０種　 72146.19（-342.80　-0.47%）

アジア株は大幅下落、中東情勢緊迫化受けリスク回避の動きが強まっている。

FRBのタカ派化が懸念される中、中東懸念で原油価格が上昇しており世界的なインフレ再加速が警戒される。アトランタ連銀総裁はインフレ上昇なら利上げも辞さないと発言。NY連銀総裁も利上げの可能性は低いものの排除はできないとしている。一連の米統計が強い内容だったこともあり、FRBが当初予定していたよりも金利を長く高い水準に維持する可能性が高まってきている。

9日のアジア時間にイスラエルがイランとシリアの軍事施設にミサイル攻撃したとの報道が伝わり、中東情勢の緊迫化を受けリスク回避の動きも強まっている。ただ、イラン側はイランに対するミサイル攻撃はなかったとしているほか、イラン核施設に被害がなかったことで、やや安堵感が広がっている。

香港株は2カ月ぶり安値。自動車や医療品、カジノ、消費者サービス、ハイテク、不動産など幅広い銘柄が下落している。一方、NY原油価格が急騰していることを受け、中国海洋石油や中国石油天然気などエネルギー関連は総じて上昇している。

韓国株は1.61%安、韓国ウォンが再び対ドルで下落していることが懸念されている。米ドル独歩高により韓国ウォンは約2年半ぶり安値をつけており当局が懸念を示している。韓国同様に日本も自国通貨安を懸念していることから日本との協調介入が期待されている。ただ、介入をしてもその効果は一時的だろう、欧州などは特にドル高に懸念を示していない。

台湾株は大幅下落、一時5%近く下げた。中東懸念のほかTSMCの下げが嫌気されており半導体を中心に幅広い銘柄が下落している。
TSMCは6.1%安と大幅安。第1四半期決算は純利益、売上高ともに過去最高となったうえ、第2四半期の売上高見通しは市場予想を上回った。ただ、スマホやPC販売がなお弱いとして、24年通期の成長見通しを下方修正した。オランダ半導体製造装置メーカーのASMLの新規受注が市場予想を下回ったこともあり、世界的な半導体需要の減少が懸念される。

上海株は下落も下値は限定的。あまり下落すると当局が監視・取り締まりを強化するほか、政府系ファンドが買い支える可能性があるため下値では買い戻しの動きが見られる。