レポート
配信元:株探ニュース
投稿: 2024/11/23 05:36
米大手証券が今週、第3四半期のヘッジファンド動向モニターを報告し、2022年以来初めて、ヘッジファンドが半導体株へのエクスポージャーを削減していたことが明らかとなった。その一方で、循環株への配分を増やし、それにより米大統領選挙を前に有利なポジションを築いたとも述べている。
ヘッジファンドは今年初めは循環株へのエクスポージャーを削減していたが、その後、第3四半期にディフェンシブ株から循環株に徐々にシフトしていたという。調査は総エクイティ・ポジション3兆ドル規模、697のヘッジファンドの保有資産を分析。
循環株へのシフトには、金融および消費裁量へのポジション追加、半面、ヘルスケア、生活必需品、不動産へのポジションは削減していたという。
一方、テスラを除いたマグニフィセント7は依然として最も人気の高いロングポジションとしてランクインしているが、第3四半期中にはグループ内でローテーションがあったとも述べている。同証券の「ライジング・スターズ」のリスト(ヘッジファンドの人気が最も上昇した銘柄)にランクインしたエヌビディア<NVDA>へのエクスポージャーを追加し、アップル<AAPL>とアマゾン<AMZN>を減らしたという。
半面、「フォーリング・スターズ」リストに挙げられたAI関連銘柄はアップルとアマゾンの他に、デル<DELL>、ハブスポット<HUBS>、ラムリサーチ<LRCX>、クアルコム<QCOM>、スーパー・マイクロ<SMCI>、ウエスタンデジタル<WDC>だったと述べている。
米株のロング・ショート戦略を手掛けるヘッジファンドは年初来14%のリターンを記録し、過去20年間の年間平均リターンの約2倍になっていたほか、同証券のヘッジファンドVIPリストで最も人気の高いロングポジションは、年初来30%のリターンを記録していたという。
MINKABU PRESS編集部 野沢卓美
株探ニュース
関連銘柄
銘柄名称
株価
前日比
229.87
(01:15)
+1.35
(+0.59%)
197.12
(01:15)
-1.26
(-0.64%)
144.21
(00:59)
+5.29
(+3.81%)
742.61
(00:43)
+22.61
(+3.14%)
72.64
(01:15)
-0.49
(-0.67%)
141.95
(01:15)
-4.72
(-3.22%)
156.79
(01:15)
+1.33
(+0.86%)
33.15
(01:15)
+3.45
(+11.62%)
66.43
(01:15)
+0.55
(+0.83%)
この銘柄の最新ニュース
最新人気記事
本日の市況
関連サイト
投資・お金について学ぶ入門サイト
みんなの売買予想、予想株価がわかる資産形成のための情報メディアです。株価・チャート・ニュース・株主優待・IPO情報等の企業情報に加えSNS機能も提供しています。『証券アナリストの予想』『株価診断』『個人投資家の株価予想』これらを総合的に算出した目標株価を掲載。『ブログ』で個人投資家同士の意見交換や情報収集をしたり、売買シミュレーションができる『株価予想』機能も、無料でご利用いただけます。
【ご注意】『みんかぶ』における「買い」「売り」の情報はあくまでも投稿者の個人的見解によるものであり、情報の真偽、株式の評価に関する正確性・信頼性等については一切保証されておりません。 また、東京証券取引所、名古屋証券取引所、China Investment Information Services、NASDAQ OMX、CME Group Inc.、東京商品取引所、堂島取引所、 S&P Global、S&P Dow Jones Indices、Hang Seng Indexes、bitFlyer 、NTTデータエービック、ICE Data Services等から情報の提供を受けています。 日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。 『みんかぶ』に掲載されている情報は、投資判断の参考として投資一般に関する情報提供を目的とするものであり、投資の勧誘を目的とするものではありません。 これらの情報には将来的な業績や出来事に関する予想が含まれていることがありますが、それらの記述はあくまで予想であり、その内容の正確性、信頼性等を保証するものではありません。 これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社、投稿者及び情報提供者は一切の責任を負いません。 投資に関するすべての決定は、利用者ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。 個別の投稿が金融商品取引法等に違反しているとご判断される場合には「証券取引等監視委員会への情報提供」から、同委員会へ情報の提供を行ってください。 また、『みんかぶ』において公開されている情報につきましては、営業に利用することはもちろん、第三者へ提供する目的で情報を転用、複製、販売、加工、再利用及び再配信することを固く禁じます。