ＡＩ投資への懐疑的な見方、逆に長期的に最大の支援材料との指摘

　米大手銀のアナリストは、ＡＩ関連への巨額投資への懐疑的な見方こそが、長期的にこの分野を健全に支える要因になり得ると指摘している。過度な熱狂を抑えることが、結果的にバブル的な過熱を防ぐという。

　同アナリストは、先週のナスダック下落について、「ＡＩへの熱狂が冷めたというよりも、政府機関閉鎖、弱い雇用指標、関税への不透明感といった修正可能なマクロ要因が背景にある」と指摘。ＡＩへの投資サイクル自体にネガティブな材料は見当たらないとしている。

　オープンＡＩのフライアＣＦＯが「政府によるＡＩ資金支援が必要」と発言し、のちにアルトマンＣＥＯと伴に撤回したことや、映画「ビッグ・ショート」で知られるバーリ氏によるＡＩセクターへのショート姿勢が、市場心理を冷やす要因になったと分析している。また、メタ<META>が弱気相場入りしたことも重しとなったいう。

　オープンＡＩが１．４兆ドルの長期コミットメントを正当化できないからＡＩ株は過大評価だという論調は、安易で恣意的な議論だと反論。また、ＡＩ関連の巨額設備投資への懐疑的な見方は理解できるが、それはむしろ逆張り的な好材料で、これにより投資過多を防げるとも述べている。実際のＡＩ投資の大半は、利益を上げているハイパースケーラーによって行われており、インフラ強化は守りと攻めの両面で不可欠だという。

　そのような中、ＡＩ投資の恩恵を最も受ける銘柄として引き続きエヌビディア<NVDA>をトップピックに挙げている。同社は先月、２０２６年度までに５０００億ドル規模の最新チップ「ブラックウェル」の受注を開示しており、売上・利益ともに年率５０－７０％の成長が見込まれるとしている。

　２０３０年のＡＩへの設備投資がエヌビディアの想定（３－４兆ドル）の半分に達しただけでも、１株利益は４０ドル超を生み出せると試算。メディアが報じるほどＡＩバブル的な価格付けでもなく、むしろ慎重な成長を前提にした水準だという。

　別のアナリストもエヌビディアには強気で「フアンＣＥＯは企業向けＡＩ需要全体を最も的確に把握している人物だ」と評価している。予想では、来週発表予定のエヌビディアの第３四半期（８－１０月期）の１株利益は１．１３ドル、売上高は５４１億ドルとされ、前年比で５５％の増収が見込まれるという。来週のエヌビディアの決算は、年末にかけてＩＴ・ハイテク株を押し上げるポジティブなカタリストになると述べ、投資家は今後数年間に渡るこの変革的な資本支出トレンドの規模と影響をまだ過小評価しているとも付け加えた。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

株探ニュース