ダウ先物はプラス圏で推移　本日も市場は楽観的＝米国株

米株価指数先物（6月限）（NY時間08:40）（日本時間21:40）
ダウ先物　42991（+93.00　+0.22％）
S＆P500　5832.50（+17.00　+0.29％）
ナスダック100先物　20433.25（+59.00　+0.29％）

　きょうの米株価指数先物市場、ダウ先物、Ｓ＆Ｐ５００、ナスダック１００はプラス圏で推移。ロンドン時間には下げていたもののプラス圏に浮上している。時間外でエヌビディア<NVDA>を除くマグニフィセント７も堅調に推移。

　市場は４月２日に予定されているトランプ政権による関税発動を待ちながら、インフレ加速と経済成長鈍化の可能性を警戒。ただ、前日はトランプ関税の対象を狭める可能性があるとのニュースを受け市場は楽観的になった。

　トランプ大統領は報道陣に対し「報復関税について多くの国に免除を与える可能性がある」と述べていた。一方、医薬品や自動車などの特定分野については、関税は近い将来に導入されるだろうとも付け加えていた。

　今月のＳ＆Ｐ５００は直近高値から一時１０％超下落し、調整局面入りとなっていたが、その下げを取り戻す動きが出ている。一部からは「通常、市場が調整局面にある場合、下落と同じくらいの速さで回復するが、調整局面は脱しつつあり、多少の変動はあるにせよ、株価は上昇を続けると見ている」といった楽観的な声も聞かれる。

　半面、慎重な見方は多く、「トランプ政権は貿易姿勢を目まぐるしく変えていることで不確実性が生じており、それに従って市場も乱高下している。そのため、投資家が慎重姿勢を崩していないことは理に適っている。なぜなら、最善策は様子見だからだ。この問題の展望が見える前に、持続的な反発の条件は整わない」とのコメントも聞かれる。

　本日はこのあと２月の新築住宅販売件数、３月の米消費者信頼感指数が発表される。

　住宅建設のＫＢホーム<KBH>が決算を受け時間外で下落。１株利益、住宅部門売上高とも予想を下回った。住宅部門粗利益率も予想を下回っている。通期ガイダンスも公表し、住宅部門売上高の見通しを下方修正した。

　原子力発電のオクロ<OKLO>が決算を受け時間外で反落。１株損失の赤字が予想を若干上回った。売上高はまだない。

　トランプ大統領が所有するソーシャルメディア「トゥルース・ソーシャル」を運営するトランプ・メディア＆テクノロジー<DJT>が時間外で大幅高。シンガポールの仮想通貨取引所のクリプト・ドットコムと提携し、同社のトゥルース.Ｆｉブランドを通じて、一連のＥＴＦを発行する合意を締結したことが材料視されている。

　制服や作業服を手掛けるユニファースト<UNF>が時間外で大幅安。同業のシンタス<CTAS>が今年初めに約５３億ドルの企業価値、１株２７５ドルの現金での買収提案を行っていたが、交渉を打ち切ったと発表した。

（NY時間08:50）（日本時間21:50）時間外
ＫＢホーム<KBH>　57.38（-4.41　-7.14%）
オクロ<OKLO>　29.26（-1.65　-5.34%）
トランプ・メディア<DJT>　22.77（+1.76　+8.37%）
ユニファースト<UNF>　177.50（-20.07　-10.16%）

アップル<AAPL>　221.61(+0.88　+0.40％)
マイクロソフト<MSFT>　394.20(+1.12　+0.28％)
アマゾン<AMZN>　204.27(+1.01　+0.50％)
アルファベット<GOOG>　170.95(+1.02　+0.60％)
テスラ<TSLA>　283.40(+5.01　+1.80％)
メタ<META>　625.41(+6.56　+1.06％)
エヌビディア<NVDA>　120.64(-0.77　-0.63％)
AMD<AMD>　113.98(+0.13　+0.11％)
イーライリリー<LLY>　864.98(+0.08　+0.01％)

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

株探ニュース